共通テスト地理B[2021年第1日程]第2問解説

第2問(産業)

[8][インプレッション]みなさん、こんにちは。いよいよ共通テスト2021の解説に入ります。僕はテストって第2問から解く人なので、解説もこの問題から作り始めています。ということで、よろしくね。

[解法]小麦の統計を利用した問題。統計そのものと、それに続く文章の組み合わせによって問題が作られている。どうなんだろう?無理やり「手数」を増やして共通テストの雰囲気を強めているだけの印象。シンプルに解けるんじゃないかな。

いずれにせよ統計の読解は必要だろう。AからCについて。「小麦の1ヘクタール当たり収量」すなわち土地生産性の高いCが、面積の狭いフランスであることは問題ないんじゃないかな。「国土面積に占める耕地の割合」が極めて高いことも、国土面積の小ささと関連付けて考えることができる。

一方で、AとBの判定が難しい。1997年に生産が多かったのはAの方だが、2017年には逆転されている。これ、どちらがアメリカ合衆国でどちらがロシアだろう?

もちろん統計を覚えておけば解けるんだが、でも、ここは「国土面積に占める耕地の割合」から類推することはできると思うよ。面積が大きいのはロシアの方。しかもロシアは自然環境が厳しく、国土の広い範囲を農地として活用するのは難しいのではないか。この値が低い方がロシア、高い方がアメリカ合衆国と判定していいと思う。小麦は比較的冷涼な気候にも対応する作物であるし、ロシアで生産が多いのはおかしくないと思うよ。

一方で、アメリカ合衆国では小麦生産が減少している。でも、これをもってこの国の農業が衰退しているとは思わない方がいい。トウモロコシの生産に力が入れられ、小麦栽培が顧みられていないと考えるべきか。飼料作物(あるいは油脂作物)として重用されるトウモロコシこそ、アメリカ合衆国にとって重要な穀物なのだ。

さらに文章の判定。まずアから。「生産活動の自由化」ということは、それまで「自由化」されていなかったってことだよね。国家による管理がなされ、人々は計画された通りに農業を行うしか術がなかった。社会主義時代のソ連を想像すればいいんじゃないかな。アがロシアでしょう。「企業が増加した」こともなるほどって感じ。それまでは国営農場によって主な生産活動が行われていたのだが、民間の私企業が生産を請け負うことにより生産性や労働意欲も上昇し、農産物の生産が増加した。「国営→民営」、「国有→私有」のベクトルの向きは、経済の大原則だね。

さらにイ。「補助金を支払う政策」とある。ヨーロッパでは農業は徹底的に保護され、生産性の低い小規模農家もその対象となった。EUに含まれるフランスだろう。EUでは共通農業政策により農産物の買取が行われ、価格が暴落しないという安心感のもと、農家は小麦や乳製品の生産に専念した。現在はそれが各農家への個別補償という形に発展している。もちろんEU全体で農業支出の占める割合は高いものの(それでも近年はこの割合は下がっているようだが)、逆に言えば、それだけの犠牲を払ってでも徹底的に農業を保護していきたいのだ。

ウがアメリカ合衆国。「バイオ燃料や植物油の原料」となる穀物はトウモロコシ(あるいは大豆。大豆も穀物に含む場合があるからね)。

第2問問2

[9][インプレッション]ベタな統計の問題な気がするなぁ。統計はしっかり覚えとけよって話なんだけどね。漁獲量や養殖か。中国の値が圧倒的なやつやね。

[解法]ちょっと図がわかりにくいな。こういうわかりにくさも共通テストならではって感じかな。じっくり読み解いてみようか。

まずカとキがそれぞれある年代の世界の水産業に関する統計を示したものだってことがわかる。いずれかが2000年、いずれかが2017年。カとキを比べて日本にはほとんど差がないね。

大きく数値が違っているところってどこだろう?中国はいずれも大きく、他にはアメリカ合衆国やロシアの値も変化ない。なるほど、インドネシアが大きく変化しているわけだ。東南アジアにはもう一つポイントになる国があり、2000年には円が示されていなかったのに、2017年には値を大きく上げてきた国がある。これ、ベトナムかな。なるほど、インドネシアとベトナムで答えがわかった。

これ、「エビ」について考えればいいんじゃないかな。インドネシアもベトナムも日本向けのエビの養殖が盛んな国。統計としては「日本の主なエビの輸入先」としてベトナムとインドネシアをしっかり覚えておこう。熱帯のマングローブ林を伐採してエビの養殖池が作られているので、熱帯林減少の原因にもなってしまっている。

さらにどちらが新しい時期だろうか。これについても、とくにベトナムに注目しよう。そういえば、問1でもロシアがかつて(ソ連時代)社会主義だったことが話題とされていた。「社会主義」は国内経済が閉鎖された状況であり、「自由」な生産活動が行えない。ゆえに経済成長のペースも鈍く、かつてのソ連は経済が低迷する中、社会体制の崩壊を迎えた。ベトナムは現在も社会主義国であり、やはり経済レベル(1人当たりGNI)は低い。ただし、市場経済化(ドイモイ政策による)は推し進められており、外資の導入や輸出用の一次産品や工業製品の生産には積極的。逆に安価な労働力を武器として、経済成長につなげている。こういった状況を考えてみると、ベトナムの値がまだ低い(というかゼロ)のカが古い時代であって、21世紀に入り輸出用の一次産品としてエビの養殖を活性化されたキが新しい時代なのではないか。EとFの判定ももちろんベトナムとインドネシア。ここでもやはりエビの養殖と結びつけ、値が大きいEが「養殖業生産量」となる。全体を漠然とみるのではなく、ピンポイントに特徴的な国や生産物にターゲットを絞って図を読解するのがコツ。

[10][インプレッション]理論に偏った問題だね。なるほどね〜。これが共通テストってやつか。抽象化ってとても大事なんだよね。ともすると、社会科って現実世界のことをダイレクトに学ぶ科目なので「具象化」で終わってしまうんだけど、それを応用して抽象的に考えることで理解が深まるし、視野が広がる。

[解法]工業立地の問題。まずは問題文をじっくり読もう。

「工場は、原料な製品の輸送費が小さくなる地点に理論上は立地するとされている」。そう、まさにその通り。原料立地型のセメント工業、市場立地型のビール工業など。

「次の図2は、原料産地から工場までの原料の輸送費と、市場で販売する製品の輸送費を示した仮想の地域であり」。なるほど、「仮想」ってのが大事なんだね。思考の抽象化がそこにある。例えばセメント工業でいえば、「石灰岩」を原料産地から工場へ運び、そこで「セメント」に加工して市場である都市へと運ぶ。石灰岩とセメントの輸送コストの違い(運びにくいか、運びやすいか)の違いによって工場立地が異なってくるわけだ。

「下の条件を満たす」。これもおもしろいね。下に条件が示されているわけか。後で検討しよう。

「図2中の①〜④の地点は、工場の建設候補地を示したものである」。なるほど、このどこかに工場を設けるのか。もちろん輸送コストが最小となるところがベストとなる。

「総輸送費が最小となる地点」を探そう。

おっと、下に「条件」があるんやったね。こちらに目を通さないと。うわっ、たくさんあるな。

・使用する原料は1種類であり、原料産地から工場まで原料を輸送し、工場で生産した製品を市場まで輸送する。

例えば「石灰岩を原料とするセメント」、「木材を原料とするパルプ」、「大麦を原料とするビール」がこれにあてはまるわけか(ビールは水も必要だが、それはどこでも手に入るものなので考慮しなくていい)。「石炭と鉄鉱石を原料とする鉄鋼」は該当しない。

・総輸送費は、製品1単位当たりの原料の輸送費と製品の輸送費の合計である。

これは納得でしょう。何の問題もないね。

・輸送費は距離に比例して増加し、距離当たり輸送費について、原料は製品の2倍の費用がかかる。

これ、最重要でしょ!?っていうか、シレッと書かれているけど、この文章(とくにラストの部分)こそが問題を解く「唯一の」ポイント。「原料は製品の2倍の費用がかかる」んだそうだ。つまり「原料の方が輸送しにくい」ってこと。できるだけ早い段階で製品に加工してしまい、製品の状態で輸送した方がコストが安い。

これに当てはまる工業って?それはセメント(あるいはパルプ)でしょう。製品であるセメントに比べ、原料である石灰岩は輸送が困難。「輸送費が多くかかる」わけだね。工場が原料産地を志向して立地することになります。

「市場や原料産地にも工場を建設できる」とあるのだから、もちろん石灰岩産地そのものへと工場をつくることが、もっともコストを節約してセメントを市場へともたらすことになる。4が正解だね。

[11][インプレッション]あれ、また工業立地の問題かい?ただ、こちらでは日本の地域が登場。工場立地という抽象的な概念を、実際の日本の工業に落とし込んで考える「抽象→具象」の思考過程に沿う問題。

[解法]牛乳、バター、アイスクリームという製品(工業製品)の並びが新鮮。これらの工業立地パターンにどんな差があるのだろう。

さきに表2を見てしまおうか。人口が多い関東地方の工場数が圧倒的に多いのかなと思ったらそうでもないよね。ちょっとわかりにくいデータなので慎重に読解しよう。

単純に工場数を合計すると、北海道で「84」、東北地方で「73」、関東地方で「97」。あまり差がない。というか、人口が少ないのに北海道や東北地方の工場の数が多いことが意外。

Jが「161」、Kが「46」、Lが「44」。なるほど、Jが圧倒的に多いわけか。おもしろいのはJは比較的均等にどの地方にもあるのに対し、Kの工場は東北地方に少なく、Lの工場は北海道にほとんどない。これは重要な鍵になりそうだ。

ここでサ〜スの文章をみてみよう。本問のおもしろいのは、サ〜スについて牛乳、バター、アイスクリームの区別をしなくていいということ。単に製品と原料の輸送費のバランスだけに注目すればいい。

まずサから判定しよう。輸送費において「原料>製品」となる。こういった工業製品にはセメントやパルプがあり、工場は原料産地を指向してつくられる(原料立地)。問3でも登場している話題。

それに対しスは「原料<製品」。このパターンはビールだね。同じく問3のネタと同じ。市場(消費地)を指向して工場がつくられる(市場立地)。人口が多いところでこそ工場が多い。

このことを考えると、明らかに人口に比例しているのはLになるんじゃないかな。大消費地である関東地方まで原料を運んで、そこで加工する。東京近郊にはビール工場も多い。サッポロビールも名前がサッポロなだけで、工場は人口が多いところに集まっているはずだ。Lがスだろう。

一方、これとは反対のものってどれだろう?関東地方に少ないものはKではないか。北海道に多いのは、この工業種が原料産地指向型だからではないか。原料立地であり、加工してから輸送する。Kがサである。以上より、正解は3となる。

残ったシがJ。他の2つほど極端に偏った工場立地の傾向はない。

おっと、先ほど「Kが東北地方で少ないことが鍵になる」なんて言っちゃいましたが、全然関係なかったね(笑)。Lが北海道で少ないのはポイントだったけど。

なお、ここからは僕の予想なんだけど、おそらくJが「牛乳」、Kが「バター」、Lが「アイスクリーム」なんじゃないかな。牛乳はとくに新鮮さが重要なもので、その地方内で生乳が生産され、同じ地方において製品として加工される。加工されるとはいえ、殺菌やらパック詰めやらその程度のことだろうから、当然重量は変わらない。君たちが飲んでいる牛乳も、産地はすぐ近くなんじゃないかな。関東地方なら千葉県や茨城県、近畿地方ならば兵庫県や奈良県といったように。たしかに「北海道=乳牛」のイメージはあるだろうけれど、牛乳に関しては近所で搾られてるでしょ。

Kがバターだと思う。バターはコンパクトな固形物であり、かさばる液体である牛乳よりはるかに輸送しやすい。北海道で搾乳された牛乳はその場でバターなど乳製品に加工される。

Lはアイスクリームじゃないかな。これは輸送しにくいでしょ。完全に冷凍しないといけないから。牛乳を都市部まで運んできて、そこでアイスに加工した方が保存や輸送の面においてコスト安となる。アイスに限らず、お菓子類(清涼飲料含む)は都市型工業になりやすい。これはもちろん「新鮮なアイスが食べたい」というわけではなくて、輸送がかなり面倒だからだね。そもそもアイスって消費期限がなくて、冷凍しておけば長期間保存できるものだからね。ここでは新鮮さは全く考慮されない。とにかく「運びやすいか、運びにくいか」ということ。

[12][インプレッション]おっと、直接投資の問題かな。「直接投資=工場進出」と考えればよく、決して難しいネタではない。いや、よく読んだら「製造業の売り上げ高」の問題だったね。日系の工場が進出し、そこで工業生産を行う。もちろん機械工業など組み立て工業がメインであるわけだね。

[解法]選択肢はアメリカ合衆国、ASEAN、中国。このうち、アメリカ合衆国のみ「先進」地域であり、他の二つは「発展途上」。1人当たりGNIの高低に差がある。

アメリカ合衆国に日本の工場が進出するパターンは「現地生産」。貿易摩擦解消のため、日本企業がアメリカ国内に自動車工場を設け、そこで国内販売向けの自動車生産を行う。

これに対し、アセアンや中国については「安価な労働力の利用」。繊維工場や電気機械工場が進出し、低コストにて工業製品を製造する。日本はそれら商品を「逆輸入」することで、われわれ消費者は安価でそれらを手にすることができる。

さて、ここでグラフを見てみよう。ただし、ここで嘆息してしまうのだ。なぜなら、タ〜ツのグラフにおいて現在(最新)の値がほぼ変わらないからだ。2015年のタ〜ツの値はいずれも20%ほどではないか。これ、判別できるのか。

そもそも、これは何を現したグラフなのか。じっくり考えないといけない。問題文には「日系海外現地法人の売上高のうち、製造業の売上高について主な国・地域別の構成比」とある。これ、ちょっと意味がわかりにくい。グラフには「売上高の国・地域別構成比」としかないが、この方がわかりやすいじゃないかな。例えば、2000年は、タが40%、ヨーロッパが18%、チが15%、ツが5%。合計で78%。なるほど、他の地域が22%で、世界全体で100%ということか。

2015年には、タ・チ・ツがいずれも20%ほどで、ヨーロッパが10%、合計で70%。他の地域(インドなど)もやや伸びているのだろうか、これらが30%ほどで、合計100%となる。こういったデータなんじゃないかな。

2015年のデータに差がないのだから仕方がない。2000年のデータで考えるしかない。この問題で一番気になっているのは「売上」って言葉なのだ。例えば製造業ならば、「自動車の生産台数」のように「生産」って言葉を使うよね。あるいは「製造業出荷額等」という統計指標がデータブック オブ・ザ・ワールドブックや日本(世界)国勢図会にあったりするわけだけど、ここでは「出荷」という言葉が登場している。本問の場合、「売上」なのだ。つまり、その国(地域)の中で衣服や電気機械、そして自動車などを「売っている」金額が問われているのではないか。

そうなると、なるほどというデータが一つある。それはタだ。最初にも言ったように、日本企業がアメリカ国内に工場を進出される最大の理由は「現地生産」。アメリカ国内で作って、そしてアメリカ国内で販売するのだ。「売上」についてはアメリカ合衆国が最大とみていいんじゃないか。2000年の段階で、海外に進出している日本企業のうち、現地生産によって当該国への販売をメインとしていたのはアメリカ国内に限られると思う。タがアメリカ合衆国。

そうなるとツがわかりやすいのだ。なるほど、って思うよ。日本企業の海外現地法人(つまり日系企業)数においてトップは中国。これも先に述べたように、安価な労働力を求めての衣服工場や電気機械工場の進出がメインであり、中国の国内での販売が目的としていなかった。でも、今はどうだろう?状況は劇的に変化していないか。そう、「世界の工場」と呼ばれた中国は、今や「世界の市場」ともなっているのだ。

GNIは日本を超え、世界2位の経済大国となった中国。「1人当たりGNIが低い」低賃金国であると同時に「GNIが大きい」購買量のある国にもなっているのだ。これまでのパターンに加え、日本からは「現地生産」を目的とした工場も中国へと進出することとなった。現在、中国は世界最大の自動車生産国であるが、その多くは日本やアメリカ合衆国、ドイツなどからの工場進出によるものである。しかしそこで生産された自動車は他の国へと輸出されるのではなく、中国の国内で中国人向けに販売されるものなのだ。中国では経済成長によって新たに「中間層」が拡大した。圧倒的多数を占める「普通」の人々が、今や自動車を買うほどの生活の余裕を手に入れたのだ。どうだろう?こういった急激な変化を念頭に入れれば、大きく数値を上昇させているツが中国と判定されるのではないだろうか。

チはASEANであるが、もちろんASEANでの売上高も増加しているのだろうが、世界全体の中の割合としてはほとんど変化がない。一方で、中国の上昇によって相対的に地位を落としている(それでも現在でもかろうじて1位であるが)のがアメリカ合衆国なのである。

[13][インプレッション]いやぁ、手強い問題が多い。すでに息切れしてますよ(苦笑)。この問題は簡単かな。コンビニなど身近なネタなので、スムーズに解けることを期待するのだが。

[解法]商業形態別の店舗数の問題。店舗の広さを地価と結びつけたり、あるいは自動車(自家用車)で来店しやすいかどうかを基準にすればスヌーズに解ける(ことを期待しています)。

X〜Zの選択肢は大型総合スーパー、コンビニエンスストア、百貨店。このうち、大型総合スーパーはよくわからないので(総合ってそもそも何やねん???)放置するとして、ポイントはコンビニと百貨店というかデパートだね。

コンビニは「最寄品」を扱う店舗。最寄品とは日用品や生鮮食料品。この店舗は人口に応じて分布する。つまり人が住んでいればコンビニが必ずあるということ。歩いて、もしくは自転車で、買い物できる範囲。

百貨店は「買い回り品」や専門品を扱う。高級品であったり、耐久消費財(電化製品のように一回かったら何年も買う必要がないもの)であったり、価格が高いものを売っているので、都心部にこそ立地する。郊外から鉄道が入り込み、多くの人々が訪れる。「商圏」(都市圏、通勤圏と一致)が広い。

このことから考え、「都市の中心部」にほとんどが立地するXが「百貨店」だろう(それにしても今どき百貨店なんていう言葉、使うんだろうか・笑)。ターミナル駅となっており、周辺地域から買い物客が集まってくる。

一方、YとZは判定に迷う。先にも述べたようにコンビニは「最寄品」の店舗。人が住んでいれば最寄品を扱う店はある。でもスーパーも生鮮食料品を扱っていて、こちらも最寄品の店舗ではないか。これ、ちょっと判断に迷う。

だからこそ「大型総合」という言葉が効いてくるのだ。わざわざこのような言葉を冠しているということは、我々が一般に考えるスーパーとは別物なのだろう。むしろ大型のショッピングセンターのようなものをイメージするべきなんじゃないか。それでこそコンビニや(単なる)スーパーとの差別化が図れようというもの。

マとミは住宅街とロードサイド。注釈にあるようにロードサイドとは「主要道路の沿線」。こうしたところに立地する店舗は、広大な駐車場を備え、買い物客は自家用車で来店する。大型ショッピングセンターがイメージされないだろうか。YとZはミにおいて極端な値の違いがある。もちろんスーパーは住宅街にもあるのだろうが(生鮮食料品など扱っているのだから)、しかしロードサイドに展開することこそこうした「大型」スーパーの特徴である。今気づいたのだが(スイマセン・笑)、注釈に「売り場面積3000m2以上とある。単純計算で50〜60m四方であり、ちょっとした運動場レベルの広さ。これ、やっぱり規模、大きいよね。売り場面積でこれだから、駐車場まで含めれば、それなりの規模の郊外型ショッピングセンターってことになるだろう。住宅街にもあるけれど、ロードサイドに展開している店舗の割合がXやZに比べとくに高いYが「大型総合スーパー」となり、ミが「ロードサイド」。6が正解。

コンビニは基本的には住宅街にあるんだろうね。ロードサイドのコンビニも珍しくないけれど、大型スーパーに比べれば、そういったところに展開する割合は低い。

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